2033年の創業100年の区切りにむけて
活動中の昭和化学工業は、
一緒に挑戦する仲間を募集しています。
昭和化学工業グループがもつ
珪藻土・パーライトという鉱物由来の力。
90年以上の歴史の中で培ってきたネットワークの力。
次のステップに進むため、
新たに一緒に挑戦する力を募集します。
社会に必要不可欠な製品づくり、
お客様への新たな付加価値の提供。
あなたのアイデアと情熱で、
私たちと共に次の時代を切り拓いていきましょう!
昭和化学工業は、身近な暮らしを支える化学メーカーであり、商社でもあります。
活動の一面を数字から確認しましょう。
売上高比率

日本国内 80%
日本国外 20%

メーカー部門 70%
商社部門 30%

売上高
9,237百万円
経常利益
571百万円
納入先
約5千か所の納入先様へ納品
(日本国内のみの数値)
研究開発費
93百万円
(経常利益研究開発費率16%)
設備投資額
372百万円
有給休暇取得率
平均71.2%
(国内平均62% ※厚生労働省調査より)
時間外労働時間
月平均10時間未満
長期休暇
夏季休暇5日間
(特別休暇2日間、有給休暇3日間)
年末年始9日間
(12月28日~1月5日迄)
平均勤続年数
18年6ヶ月間
長期間勤務される社員が
多い会社です
当社は、社員のステージに合わせて各種研修プログラムを運用しています。研修体系図とともに、詳細内容をご確認ください。

集合研修にて、メーカーならではの新入社員研修を実施します。ビジネスマナーなどの基礎的な事項から、業界や当社製品の基礎知識、業務に必要最低限のスキル(社内システム、運用ルールなど)を体系的に学びます。講義や実習、工場や研究分析センターへの出張研修を通して、社会人としての心構えと実務対応力を身につけ、即戦力として活躍できる基盤を築きます。
配属された各部署でのOJT研修を通じて、実際の業務を経験しながらスキルを習得します。生産管理、営業、技術開発、管理部門と配属場所によって内容は異なります。
先輩社員の指導のもと、仕事の流れやツールの使い方を学び、課題解決や提案力を実践的に身につけます。日々の業務で知識を深め、チームの一員として活躍するための基礎的な力を得る研修です。
役職や経験年数に応じた世代別集合研修を実施しています。若手社員層、中堅社員層、管理職社員層、それぞれの立場に求められる役割やスキルをテーマに、考え、学び、気付きを得る場を設けています。具体的には、参加者毎の近況報告と工夫している事項の共有、チームマネジメント、リーダーシップ、先進的な他社取組及び自社取組を学びます。更に自己理解や自己の強みの発見、自分のキャリアを考えます。
日々の業務から離れ、世代間の交流や意見交換を通じて、横のつながりを太くし、組織全体の成長と一体感を高めることも目的の1つです。
当社の事業運営は多数の法律の適用を受けています。法令遵守のため、日々の業務での注意点・法改正内容の共有など、事例をもとに定期的に勉強会、研修を実施しています。
例えば、全ての社員が働きやすい環境維持のためのハラスメント防止もその1つ。ハラスメント関連は内容を学ぶだけなく、実際に問題がないか、社内調査:人権DDを全社員対象に年1回実施し、社内外での活動でハラスメントや人権侵害がないかなどを研修とセットで実施確認しています。緊急的に問題が発生した場合には、内部通報窓口への相談が可能です。
仕事に必要な公的資格の取得や、スキルアップのための外部研修受講を積極的に支援しています。業務に直接的・間接的に役立つ専門知識を学びながら、自分の強みを広げていける環境です。社員一人ひとりが成長を実感しながら、より高い専門性を身につけていくことが目的です。
業務の成果と行動の振り返り、次の目標設定、キャリアパスや将来について対話するのが人事考課面談です。一方、社員の成長支援やコミュニケーション促進のため、日々の業務の悩み相談やフィードバック、助言を行い、対話するのが1on1面談です。仕事にはうまくいくときも、思うようにいかないときもあります。その波を受け止め、気持ちや行動を整理しながら、前に進める力を身につけること、その気づきを得ることが目的です。
各部署の持ち回りでWEB会議システムにて、部署紹介や直近の変化、他部署への協力依頼などを発表・共有するWEB共有会を月に1回実施しています。同じ拠点や同世代との情報共有が頻繁にあるが、他拠点・他部署の状況も知りたいとの社員の声からスタートした取り組みです。実施内容は動画コンテンツとして確認でき、業務の空き時間に視聴することも可能です。
その他に、デジタルスキル、安全、品質、技術などテーマ別の不定期研修を実施しています。また、公的資格取得支援や語学学習支援など多様なメニューもあります。なお、具体的な事業内容は「商品・サービス」のページをご確認ください。
当社が、社会への価値提供の持続および質量を拡大していくためには、社員の意識の維持向上と行動が必要であり、前提となる社員の安全と健康の確保、働きがいのある環境づくりを展開しています。
・安全衛生管理体制の再構築と不安全箇所の解消の取組み。定期見直し活動をしています。
・誰もが安全に発言できるフラットな組織であることの実践と啓蒙活動をしています。
・健康経営の実践。健康優良企業「銀の認定」を取得。更に上の金の認定の取得に向けて活動中。
・社内イベント「歩こう会」はアプリを使って、1か月間の歩く習慣作りを実施。2025年は全国の社員の1/3の方々が参加し、アプリ内で競いました。
・管理部門、営業部門のテレワーク勤務、時差出勤など柔軟な働き方制度の採用。
・出産育児や介護をおこなう社員が、家庭と就業を両立できるよう支援するための制度の採用。
(相談窓口設置、勤務時間の柔軟運用、看護休暇、学校行事参加の特別休暇制度など)
・70歳までの再雇用制度の採用。
・社内情報の共有迅速化および促進のためのシステム利用。
・対面機会の減少リカバーおよびコミュニケーション効率化のためのビジネスチャット利用。
安全で安心して働ける職場環境を維持向上することに努め、それぞれの人権と個性を尊重し、持続可能な社会づくりに貢献するため、「人権尊重に関する基本方針」を定め運用しています。
また、その方針が守られ、社員が最低限の人権尊重だけでなく、やりがいをもって活動できているかの定期的な確認のため、ストレスチェック、人権調査を実施し、問題がある場合は、改善活動とモニタリングを実施しています。